PISAが問う いま必要な学力

グローバル化 多様性への理解を   教える量と結果の質 相関ない

経済協力開発機構(OECD)の国際的な学習到達度調査(PISA)は日本を始め、各国の教育政策に大きな影響を与えてきた。統括するアンドレアス・シュライヒャーOECD教育・スキル局長の来日を機に、調査の意義とこれからの目標を聞いた。

ーPISAが2000年に始まって20年近くになります。各国の教育にどんな影響を与えましたか。

「一番大きいのは、教育についての考え方や視点を広げたことだと思います。カリキュラムに縛られず、考え方や理解力を調べようとしたPISAは、コンピテンシー(能力や特性)の概念を導入した最初の調査でした。現在は多くの国がこの概念を使っています」

「15年には、チームとしての問題を解決する能力を調べました。仕事をする時、他人と生活する時には人とつながり、協働することが求められます。でも、学校では一人ひとりを椅子に座らせ、個人の能力を測る。こうして各国の教育に問題提起を続けています」

ー18年にはグローバル・コンピテンスを調べようとしています。

「簡単に言えば、異なる視点から世界を見る能力で、ある種の発展です。協働できるかだけでなく、世界が示すような多様性と向き合うことができるのか。グローバリゼーションが進むなか、最も必要な能力の一つだと考えています」

朝日新聞/2018/03/26/日付より

TOP